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新型コロナウイルスの感染拡大という厳しい状況が続く中、「全国どこでも、誰でも、セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス(SRH)サービスを受けられる社会を実現する」ことを運動目標として取り組んでいる日本家族計画協会(JFPA)として、今、何をすべきかを議論してきました。
2016年12月7日発行に発行された外務省のODAメールマガジン第339号に、国際家族計画連盟(IPPF)本部 谷口 百合 チーフ資金調達アドバイザー(東南アジア)の活動が紹介されました。
際家族計画連盟(IPPF)職員、サクンタラ・マパはインド南部、バンガロールのプロジェクト地を2014年11月に訪れました。ここでは「IPPF日本HIV/リプロダクティブ・ヘルス信託基金(JTF)」の支援を受け、IPPFインド(FPAI)がプログラムを実施しています。